2026年2月末から3月にかけて、米国およびイスラエルによるイランへの軍事攻撃を端緒に中東情勢が急速に緊迫化し、世界の金融市場は大きく動揺しています。原油価格の歴史的な高騰を背景にインフレ再燃への懸念が強まっており、日米の株式市場ではボラティリティ（予想変動率）が急上昇し、投資家の不安心理が極度に高まっています。
米原油指標のWTI先物は一時1バレル119ドル台へと跳ね上がり、2022年以来の高値を付けました。石油・ガス価格の上昇は米国内のインフレ加速懸念を煽っており、モルガン・スタンレーのエコノミストも原油高が再びインフレ急増を引き起こすと警告しています。
米国市場――VIX指数が約1年ぶりの高水準に
米国株式市場では、3月9日に「恐怖指数」として知られるCBOEボラティリティ指数（VIX指数）が急上昇し、約1年ぶりの高水準に迫りました。VIX指数はわずか1週間で57%近くも上昇し、2025年4月にトランプ大統領が「解放の日（リベレーション・デー）」関税を発表したショック以来の高水準を記録しました。
インフレ懸念の高まりにより、米連邦準備理事会（FRB）が利下げから遠ざかるばかりか、次の行動が「利上げ」になる可能性すら市場で意識され始めています。こうした金融引き締めへの警戒から3月のダウ平均株価は急落し、メタ、アマゾン、テスラといった大型株が下落を主導しました。中東情勢の先行き不透明感から、依然として上値の重い展開が続いています。
日本市場――日経VIが「40台」を9日連続記録
日本市場におけるボラティリティの警戒感は、さらに歴史的な水準に達しています。日経平均株価の予想変動率を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は、不安心理が高まった状態とされる「20」の2倍にあたる40台を9日連続で記録しました。これは新型コロナウイルス禍で世界の金融市場が混乱した2020年4月以来の長さであり、2024年8月の「令和のブラックマンデー」をも凌ぐ異常事態です。
実際の日経平均株価も乱高下を繰り返しており、原油先物が一時100ドルを上回った際には下げ幅が700円超に拡大しました。一方でホルムズ海峡のタンカー通過報道などを受けて一時600円超上昇する場面もありましたが、UAEによる領空一時閉鎖など地政学リスクが拭えないなか積極的な買いは続かず、神経質な値動きとなっています。
セクター別動向と今後の展望
セクター別では、「MSCI全世界株指数」が16日時点でイラン攻撃直前と比べて4%下落しました。企業の設備投資動向を反映しやすい「素材」が10%安、「資本財」が7%安と急落したほか、消費関連株や大手金融株からも資金が流出しています。一方、原油高の恩恵を受ける「エネルギー」セクターは5%上昇し、海上輸送運賃の上昇思惑から日本郵船など海運株が急騰するなど、極端な選別物色が起きています。
今後の最大の焦点は中東有事の行方と企業業績への影響です。イランによるホルムズ海峡の事実上の封鎖宣言でサプライチェーン回復への懸念が強まるなか、外資系証券はTOPIXの目標水準を引き下げる動きも見せています。日米の株式市場は当面、極めて高いボラティリティ環境の中での推移が続くと予想されます。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
📩米国株や米金利の最新見通しは、毎週月曜配信の無料メールマガジンでお届けしています。
相場の先読みや注目イベントを逃さないために、ぜひご登録ください。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
