金と株価が同時上昇する異例の現象～その背景と要因を徹底解説

2025年は、金価格とS&P500種株価指数が同時に史上最高値圏で推移するという、過去半世紀でほとんど見られなかった異例の現象が起きています。1970年から2023年の間で、金と株が同じ日に史上最高値を更新したのは1972年にわずか2回のみでした。この現象は、従来の市場理論では説明が困難な状況であり、投資家や専門家の注目を集めています。

通常、金と株価は逆相関の関係にあります。株式は配当や成長期待による収益が見込める投資対象として、経済が好調な時に買われます。一方、金は利息を生まない資産でありながら、経済不安時に「安全な避難先」として機能するため、両者は相反する動きを見せるのが一般的でした。しかし、現在のような同時上昇は、市場に相反するシグナルが混在していることを示唆しています。

米ドル安進行と国際的な変化

金と株価の同時上昇の最大の要因として挙げられるのが、米ドルの大幅な下落です。米ドル指数は主要貿易相手国に対して軒並み下落しており、これがドル建てで取引される金価格を押し上げる重要な要因となっています。同時に、ドル安は外国投資家にとって米国株を相対的に割安にする効果もあります。

専門家は、この現象を「米国優位の終焉」という構造的変化の表れと分析しています。長年にわたり世界経済を支配してきた米国の優位性に対する疑問が市場に浸透し、投資家がドル以外の資産にリスクを分散させる動きが活発化しています。このドル安の進行と、企業収益を押し上げるインフレ率の低下が同時に起きていることが、金と株価の双方にとって追い風となっているのです。

地政学的リスクの高まりと安全資産需要

2022年以降、ロシアのウクライナ軍事侵攻や中東情勢の悪化により、地政学的リスクが大幅に高まりました。これにより、安全資産としての金に対する需要が急増し、金価格はトレンド線を大きく上回る水準に押し上げています。

金価格は実質金利とリスクプレミアムで構成されますが、現在は実質金利の影響が低下し、リスクプレミアムが価格決定の主要因子となっています。過去においても、リーマンショックや米国債格下げ、コロナショックなどの危機時には、信用リスクや地政学的リスクの高まりが金価格の大幅上昇を引き起こしてきました。現在の状況は、こうした過去の危機時と類似した市場心理が働いていることを示しています。

投資戦略の変化と市場構造の進化

近年の特筆すべき変化は、2022年以降、金価格の上昇が株価の上昇と明確に連動し始めたことです。これ以前は両者に明確な相関関係は見られませんでしたが、現在では株価動向が金価格の主要な説明要因となっています。

この連動性の背景には、機関投資家の運用戦略の変化があります。株式中心の運用を行うファンドがリスク分散のために金をポートフォリオに組み入れる動きや、株価指数と金の両方に投資する複合型ファンドの増加が影響しています。また、ETF（上場投資信託）の普及により、個人投資家も気軽に金投資を行えるようになったことも、この現象を後押ししています。

今後の展望と潜在的リスク

現在の金と株価の同時上昇は歴史的に稀な現象であり、両資産が過去のトレンドから大きく乖離している状況には注意が必要です。金価格が2,000ドルから3,000ドル後半へと急上昇した現状は、中央銀行による金購入の増加だけでなく、ヘッジファンドなどの投機筋によるモメンタム投資によってもたらされた側面もあります。

投機主導で形成された価格上昇は、市場の底流に売り圧力を蓄積する可能性があり、短期的な調整リスクを内包しています。この同時上昇の関係が今後も続く可能性はありますが、最終的にはどちらか一方が先行して調整局面に入ると予想されます。その際のカギを握るのは、世界経済が持続的成長軌道に乗るか、それとも再び停滞局面に入るかという点になるでしょう。

投資家にとって重要なのは、この異例の現象を理解しつつ、市場の構造変化を踏まえたバランスの取れた投資戦略を構築することです。

渋谷 豊

ファミリーオフィスドットコム株式会社 代表取締役 大学卒業後、邦銀に入行。その後、大学院を修了し、米銀Citibank N.A.、仏銀ソシエテ・ジェネラル信託銀行、ならびにSociete Generale Bank & Trust Singaporeにて、プライベートバンキングおよびアセットマネジメント業務に従事。7年間の海外勤務を経て帰国後、上場企業系列の投資顧問会社の代表を務め、富裕層や上場企業オーナーに向けてファミリーオフィスサービスや資産運用アドバイスを提供。資産管理・運用業務に25年以上携わる。現在は、厚生労働省年金局資金運用課（GPIF所管）の研修講師も務める。2019年に設立したファミリーオフィスドットコム株式会社において、中立的な立場から資産管理・運用のサポートを提供している。慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 修了

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