中東情勢激化で原油急騰・日経平均が歴史的暴落～2026年3月9日マーケット

3月9日のマーケットは、中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が急騰し、日経平均株価が歴史的な暴落に見舞われる「リスクオフ」の1日となりました。WTI原油先物は一時119ドル台まで急伸し、日経平均の終値は前週末比2892円安の5万2728円と、市場に激震が走っています。

原油価格が120ドル手前まで急騰、供給懸念が現実に

2026年3月9日のマーケットは、中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が歴史的な急騰を見せ、日経平均株価をはじめとする株式市場が全面安に沈む「リスクオフ」の1日となりました。これまで一部の投資家の間にあった「有事の株安は長続きしない」という楽観的なシナリオは大きく後退し、市場心理は急速に冷え込んでいます。

国際指標であるWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物価格は、前週末の1バレル90ドル程度から9日早朝の取引で「リスクシナリオ」とされていた100ドルの大台を突破しました。その後も一時110ドルを超えて3年8カ月ぶりの高値を更新し、日本時間午前の取引では期近4月物が一時119ドル台まで買われ、120ドルに迫る水準まで急伸しました。

この急騰の背景にあるのは、イランを中心とする軍事衝突の激化と長期化への懸念です。イランメディアは9日、殺害された最高指導者ハメネイ師の後継として、反米の保守強硬派として知られる次男のモジタバ・ハメネイ師が選出されたと報じました。トランプ米大統領は「ハメネイの息子は受け入れがたい」と発言しており、イスラエルも後継者を問わず標的にすると主張していることから、米国・イスラエルとイランの対立がさらに深まるとの見方が広がっています。トランプ氏の「無条件降伏以外はあり得ない」という発言に対し、イランのペゼシュキアン大統領が明確に拒絶しており、事態収束の兆しは見えません。さらにホルムズ海峡が事実上閉鎖され、UAE・クウェートが減産を開始、イラクも生産停止に着手したことで、原油の供給懸念が一気に現実のものとなりました。

日経平均は一時4200円超の暴落、終値は2892円安

原油価格の急騰を受け、9日の東京株式市場は波乱の幕開けとなりました。朝方の大阪取引所で日経平均先物が前週末比3%以上下落する見通しとなったことで、誤発注防止のための「ダイナミック・サーキット・ブレーカー」が発動されました。現物市場でも取引開始直後から幅広い銘柄に売りが殺到し、10分以上取引が成立しない銘柄が目立ちました。

日経平均株価は徐々に下げ幅を拡大し、一時4200円を超える過去最大級の暴落となりました。東証プライム市場全体の約9割の銘柄が下落する全面安の展開となり、最終的な終値は前週末比2892円（5.20%）安の5万2728円で引けています。

下落を主導したのは、これまで日経平均の上昇を牽引してきた銘柄です。AI・半導体関連のアドバンテストやソフトバンクグループが10%近くの下落となり、フジクラも一時14%超安と急落しました。三菱商事などの大手商社株や、三菱重工業・IHIといった防衛関連株も大きく値を下げています。専門家は「多くの投資家が保有し上昇に勢いがついていた銘柄ほど売りが激しい」と指摘しており、海外短期筋による買いが逆流している状況です。日経平均は2月末の史上最高値（5万8850円）から10%超の下落となり、テクニカル的な調整局面入りが明確になりました。市場の恐怖感を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は一時60台まで跳ね上がり、2024年8月以来の高水準を記録しています。

スタグフレーション懸念と為替・債券市場の混乱

株式市場の重しとなっているのが、マクロ経済への強い懸念です。エネルギーの大半を輸入に頼る日本経済にとって、原油高は貿易収支の悪化と物価上昇を通じた景気への下押し圧力に直結します。加えて、6日発表の米国2月雇用統計では非農業部門の就業者数が予想に反して9万2000人減少し、失業率も4.4%へ上昇したことで、米国経済の減速懸念も強まっています。物価高と景気後退が同時進行する「スタグフレーション」への懸念が急速に高まっており、投資家心理をさらに冷やしています。

為替市場では、原油急伸に伴う貿易収支悪化懸念と有事のドル買いが重なり、円相場は一時1ドル＝158円75銭近辺まで急落しました。その後G7が石油備蓄の共同放出を協議するとの報道を受けて原油価格の上昇がやや落ち着き、158円台半ばへと買い戻されています。債券市場では、原油高・円安によるインフレ懸念と財政拡張への警戒感から超長期国債を中心に売りが加速し、金利が急上昇する展開となりました。

市場関係者は、当初の早期終結シナリオが崩れ、イラン戦争が「数カ月かかる」次のシナリオへと局面が移ったと指摘しています。投資家がリスクポジションを削減する動きが一巡するまで本格的な反発は見込みにくく、原油高が100ドル超で定着すれば米国株のさらなる下落を引き起こし、日本株にとっても逆風となることが予想されます。

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ファミリーオフィスドットコム グローバルマーケットリサーチ室

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