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2023年がディスインフレーションになればというテーマで、本日はお伝えします。ディスインフレーションとは、金融政策で物価の上昇が沈静化しつつも、デフレにはならないことを指します。
このテーマを選んだのは、20日セントルイス連銀のブラード総裁が「2023年はディスインフレーションの年になるのではないか」とコメントしたからです。ブラード総裁は、急激な利上げで物価を沈静化する、タカ派です。彼は、昨年からディスインフレーションの可能性を指摘していました。今までも急激な利上げの結果、ある程度CPIが下落基調に入っていることから、ディスインフレーションに入る可能性があると、マーケットは意識し始めています。
では、ディスインフレーションが起こった場合、アメリカの株式市場で有望だったのは、過去どういったセクターだったのでしょうか。分析しましたので、最後までご覧ください。
・マーケットではディスインフレへの意識がされています
今回の記事は、ディスインフレーションになると伝えるものではありません。ディスインフレーションになるため、このセクターを買いましょうと示すものでもありません。
セントルイス連銀のブラード総裁は、タカ派として有名な、マーケットにインパクトを与える存在です。その彼がディスインフレについてコメントした結果、マーケットはディスインフレを意識しています。こちらの記事は、仮にディスインフレになった時、どういうセクターが有望かをご説明するものです。あくまでもケーススタディとして、ご確認いただければと思います。
それを踏まえて、左の図表をご覧ください。M2といわれるマネーサプライで、市中に出回るお金がどの程度かを示したものとなります。前年比で、マイナスの水準まで引き上げられています。市中に出回るお金の減少は、インフレの鎮静化とも関係します。実際にはどうか、右の図表を見てみましょう。
右の図表は、赤いチャートがM2、青いチャートがCPIです。M2が前年比で低下すると、CPIが高い連動性を示すことが確認できます。しかも、M2はCPIに対して16ヶ月先行します。今のM2の下落は、今後CPIがある程度コントロールできる状況まで下がることを示していると考えられたことが、ブラード総裁がディスインフレに入ると言った背景にあるのでしょう。
・まだインフレが完全に鎮静化できたとはいえない状況
次にこちらをご覧ください。CPIにおいて、コアのグッズとサービスがどうなっているかを示したものです。左のチャートは、青がCPIコアのグッズ、赤がCPIコアサービスです。グッズが下がってきている一方で、CPIの58％と大部分を占めるサービスは上昇しています。そのことから、サービスでのインフレ鎮静化は確認できていない、CPIがまだまだ簡単には下がらない可能性があると、マーケットでは認識されています。
次に、右のコアスティッキープライスインフレーションをご覧ください。下方硬直性がある粘着性の高いもので、なかなか鎮静化しないことを表しています。粘着性が高いこと、サービスが高いことから、インフレが完全に鎮静化できたとは言えません。しかし、今回はあくまでディスインフレーションになれば、インフレが鎮静化できた場合としてご覧いただければと思います。
・インフレ後退期にはトレーリングEPS低下(業績悪化)
こちらをご覧ください。過去アメリカで起こった、大幅なディスインフレーションを取り上げました。緩やかな物価下落ではなく、ある程度スピーディーな物価下落が起こったとき、株価にどういうインパクトを与えたかを分析したものとなります。
今回取り上げたのは、S&P500のトレーリングEPSです。株式予想では、通常12ヶ月EPSを使用します。しかし、ディスインフレ時にどのくらい業績が悪化したかを分析するため、過去12ヶ月実績であるトレーリングEPSを、今回は使用します。
大幅なディスインフレのサイクル中は、平均19％の下落です。ディスインフレーションが起こる状態では、物価が下がる中で業績も下がります。業績下落の影響を受けやすいセクターが株価としては軟調となり、影響が少ないものはアウトパフォームすることが分かります。
・実際のディスインフレ期に強いセクター
こちらをご覧ください。アメリカの強いディスインフレーションにおいて、強かったセクター、弱かったセクターを分析したものです。強いセクターは成長セクター、弱いものはシクリカル、景気敏感系が弱かったと確認できました。
青い棒チャートはアメリカです。こちらが上に向かっているものは、赤丸で囲ったヘルスケア、情報技術(IT)、通信、一般消費財サービス、公共事業、素材です。素材はシクリカル要素がありますが、ほとんどが成長セクターにお金が入っていることが分かります。一方でディスインフレーションに弱いセクターは、不動産、生活必需品、金融、資本財、エネルギーです。
強いディスインフレーションが起こると見込まれる場合、ヘルスケア、情報技術、通信、一般消費財サービスが有望な投資先と分かります。
・金融機関の資産配分の最適化モデルでは
次に、UBSが出した最適な資産配分モデルを見てみましょう。ディスインフレーションが起こった場合、どういったセクターにオーバーウェイとするか、アンダーウェイトするかを出したものです。ディスインフレーション時にいいパフォーマンスを出すものに、振り分けていることが分かります。
欧州の金融機関を含め、大手機関投資家たちはディスインフレーション時、こういったことを分かったうえで行動しています。こういったセクターが有望になりやすいと認識しておく必要があるでしょう。
なぜこういったセクターが有望なのでしょうか？ 営業レバレッジが関係しています。
・ディスインフレ時期は営業レバレッジがマイナス要因へ
こちらの営業レバレッジを表した図表をご覧ください。インフレが強い時、営業レバレッジの高いセクターがアウトパフォームしています。一方でディスインフレ時、インフレが下がるときには、営業レバレッジが低い方がプラスになると分かります。今年、もしディスインフレーションになるようであれば、図表の下のものの方が上がりやすく、成長セクターであることがポイントになるでしょう。
ちなみに営業レバレッジとは、売上高変動に伴い利益額が大きくなるセクターかどうかを表したものです。営業レバレッジが高い企業ほど、固定費が高い傾向があり、売上が伸びるときに利益率が上がりやすいです。一方で、物価が下がる局面、売上が落ちる局面では固定費の負担が大きくなり、マイナスになるとお考えください。
22年初期、マーケットでは、インフレがここまで進むとは思われていませんでした。そのためインフレが進んでも、営業レバレッジの高いエネルギー、金融に対するプラスの影響は最初、過小評価されていました。
23年、インフレが鎮静化できるかどうかは分かりません。ただ、ディスインフレが進むようであれば、営業レバレッジの大きなセクターは、大きくマイナスの影響を受けます。そして、緑のようなグロースかつ営業レバレッジの低いところには、フォーカスが当たる可能性があると認識いただければと思います。
そのことを踏まえると、先ほどの最適なアロケーションも、こちらに準ずる形となっています。もしディスインフレとなれば、こういったセクターが選ばれやすいことが確認できました。
・2022年のパフォーマンスと資金流入
最後に、2022年のパフォーマンスと資金流入を見てみましょう。左のチャートは、2022年の米株式における、セクター別パフォーマンスです。最も大きく売り込まれているのは、通信、一般消費財サービス、情報技術のセクターでした。
一方、エネルギーは大きく上昇しています。大きくインフレが進んだ2022年は、営業レバレッジの高いところにお金が集まりました。営業レバレッジが低く、成長性が損なわれる恐れのあるセクターは売られたのです。ディスインフレになると、有望なセクターが売られていたといえます。
次に、右のチャートをご覧ください。株価のパフォーマンスはマイナスでしたが、各セクターにどのくらいのお金が入っていたのでしょうか。
昨年は株価が大きく下落しました。しかし、テクノロジー、ヘルスケアのようにディスインフレーションに有望なところには、着実にお金が入っていました。今年、もしもディスインフレーションが進むようであれば、こういった株価は純流入が期待されます。今後ディスインフレーション、物価が下がってきた場合、セクターの資金流入がどうか確認すると、その資金の流れが本物かどうか確認できるでしょう。
本日は、ディスインフレーションについて確認しました。冒頭でもお伝えしたように、ディスインフレーションに入ると決まったわけではありません。あくまで、ブラード総裁の「2023年はディスインフレーションの年になるのではないか」という発言を受けたものです。
インフレが下がったとき、ディスインフレーションで買われやすいセクターが買われているのであれば、マーケットがディスインフレーションを期待していると分かります。逆に、買われやすいセクターが売り込まれるのであれば、まだインフレが続くとマーケットが考えていると分かります。今後の決算、2月のFOMCの政策を見ながら判断ください。ディスインフレーションになるのか、インフレはまだ鎮静化されないのかで、セクターの有望性は変わります。参考にしていただければと思います。
