8月5日、歴史的株価急落の日～オプション取引とボラティリティの関係性を探る

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8月5日の東京株式市場は荒れ模様となりました。日経平均株価は前週末比4451円（12%）安の3万1458円と急落し、取引を終了。下落幅は実に4000円を超え、過去最大を記録。1987年のブラックマンデー翌日の下落幅（3836円）をも上回るものとなりました。米国の景気後退への警戒感が高まる中、海外の機関投資家やヘッジファンド、個人投資家といった市場参加者たちが一斉に売りに動きました。売りに拍車がかかり、連日の大幅下落となったのです。5日の日経平均株価は下落率でも歴代2番目の記録で、終値は2023年10月以来の安値水準となりました。

日経平均株価の下落要因の1つは「オプション取引」

日経平均株価は7月11日に最高値4万2426円をつけましたが、1か月もたたずに25%も下落し、1万円を超える急落となりました。高値から20％以上下落すると「弱気相場」と判断されます。

この下落を増幅させた要因の一つに、「オプション取引」があります。オプション取引とは、あらかじめ定めた価格で将来の特定の商品を売買する権利の取引です。株価が下落する権利であるプットオプションを安く売っていた売り手は、株価が下落し続けると、買い手の権利行使による損失が発生する可能性があります。そのため、損失を避けるために先物の売りが増え、株価の下落が加速したのです。

市場では、株価下落に備えるためのプットオプションの購入者が増え、証券会社はヘッジのための猛烈な売り迫られました。日経平均の予想変動率を示す日経平均VIは、8月5日に前日比2.4倍の70を超える水準に急伸し、リーマン・ショック以来の高水準となりました。オプション取引が、株価下落に拍車をかけたと言えるでしょう。

出典：日経プロフィル

米国株もボラティリティが上昇

5日の米株式市場も大幅下落となり、ダウ工業株30種平均は前週末から一時1200ドルを超える下げ幅となりました。米景気の先行き不安から、市場参加者がリスク資産である株式の売却を加速させたことが要因です。

取引時間中にダウ平均が1200ドル超下落したのは、約2年ぶりでした。S&P500種株価指数も採用銘柄の9割強が値を下げ、ほぼ全面安の展開となりました。さらに、米国株の予想変動率を示すVIX指数は60を超え、新型コロナウイルス感染拡大初期以来の高水準を記録。市場の不安感が高まりました。その後、VIX指数は、5日に60を超えた後、現在は約28まで低下しています。この低下の背景には、FRBによる利下げ期待が高まったことが考えられます。もし、FRBの金融政策が市場期待に応じることができない場合は、引き続きVIX指数が高止まりする可能性があるため、当面はボラタイルな市場になる公算が高そうです。