【米国株】業績データで検証するテックバブル説の真実。歪みに備える投資戦略とは？（2026/6/1）

本日のテーマは、「米テック株バブルをデータで疑う！次の備えとは？」です。

下の図表をご覧ください。バンク・オブ・アメリカのチャートからは、Mag7とブロードコム、AMD、マイクロンといった米トップ10企業が、S&P500の40%を占めていることが読み取れます。

現在の状態は、ITバブルの41%、ニフティ・フィフティの40%と同水準です。その後、バブルが崩壊したことから、いよいよバブルの崩壊が近いのではないかと警戒されているとのニュースも流れています。

バンク・オブ・アメリカの有名なストラテジストが警戒していることから、市場に様々な情報が出回っているため、本日はこれがバブルなのか、そうではないのかを見ていきたいと思います。

こうした状態に対して、どう備えていくべきなのかもお伝えしますので、ぜひ最後までご覧ください。

本当にテックバブルと言えるのか？

利益の「稼ぐ力」はITバブル期の2倍

まずは現状の確認です。トップ10企業が時価総額の40%を占め、一部に人気が集中していると考えられています。

ただ、業績を見ると、まったくの別世界だと分かります。

テクノロジーセクターが占める純利益の割合は、S&P500の中で現在27%と過去最高の水準を示しています。一方で、2000年のITバブル時は13.5%でした。実体を伴わない利益に対して、トップ10が非常に大きく評価されていたのです。

過去のバブルに比べても、現在は実体が評価された結果だと言えます。ITバブル時の2倍近く稼ぐ力があり、現在の株価を支えているのは業績だと分かります。

「相場の裾野」は広くセクターへ拡大中

また、業績拡大はテクノロジーに留まりません。

棒グラフは、2026年、2027年の業績予想を示しています。2026年は、2025年対比で全てのセクターがプラスです。2027年も、不動産、通信以外の全てのセクターが、2026年を上回っています。

一部で言われているような、ハイテク株だけが上昇を支えているのではないかという見方は、少し誤った判断だと言えるでしょう。米国経済が好調で、業績も好調であることから、全てのセクターが上昇していることが見えてきます。バブルとは言いにくいことを示す、頼もしいファクトと言えます。

「Mag7抜き」でもテックの利益は50％成長

テック株の業績は、Mag7が多くを占めるのではないかとの意見もあります。ただ、データをよく見ると、そうではないことが分かります。

下の図表は、Mag7の利益を除いた前年比利益です。現在、2026年 第1Qで50.1%と、非常に大きく伸びています。

ポイントは、前年が大きく落ち込んだ結果、前年比利益が伸びているわけではないということです。

今回の上昇は、リーマンショック以来の伸びとなっています。

リーマンショックが起きた2008年は、大きくテック株の業績が落ち込んでいました。前年が大幅に落ち込んだ後に上昇した結果、前年比数値が大きくなり、大きく業績が伸びたように見えたのです。

現在は、着実に業績が積み上がっている中で、前年比がさらに伸びているという状況です。

Mag7に頼った業績ではなく、AIやデジタル変革が支えになっている、意味のある業績と言えるでしょう。

先行きの見通し（ガイダンス）も歴史的強さ

S&P500に戻ります。

決算発表におけるガイダンスも、歴史的に見ても非常に強い水準となりました。

決算発表時、ガイダンスで今後の見通しを引き上げた企業は11.8%でした。過去上位2割に位置する高水準となっています。一方で、下方修正をした企業はわずか3.7%と過去最低レベル（下位5%）で、米株全体が極めて良好と言えます。

今後の戦略：市場の「歪み」を味方につける

データを総合する限り、米国株の業績は本物で、バブルを過度に恐れるような業績水準ではないと言えるでしょう。

ただ、40%の銘柄に資金が集中していることは、歴史的な水準、過去の事例を踏まえると、警戒すべきポイントではあります。市場の歪みが、何らかのきっかけによって調整される可能性があるからです。

外的な要因として考えられるのは、金利の上昇、地政学リスクの台頭などです。備えをしていく必要があると考える方は、手堅くリターンを狙う方法としてS&P500のイコールウェイトが1つの考え方として出てくるかと思っています。

皆さんがいつも投資されているS&P500はキャップウェイトです。時価総額に合わせて、加重平均で割合を決めているのがS&P500となります。

一方で、イコールウェイトは500株を100%に均すため、1銘柄あたり0.2%のインパクトしかありません。

左の図表をご覧ください。現在はマーケットキャップに対して、イコールウェイトのパフォーマンスが下回っています。

過去においても、2000年や1970年代にも同じことが起こっています。大きく反転するきっかけは2000年のITバブル、ニフティ・フィフティです。ウェイトが一部の銘柄にかかる状況の後、イコールウェイトが上昇に転じていたのです。

今の業績から見ると、マーケットの強さはかなり本物である一方で、市場の歪みが生じている状態は何らかのきっかけで修正される可能性があります。そこに備えるのであれば、イコールウェイトを持っておくのも1つと言えるでしょう。

イコールウェイトは、株式全体が堅調なときには上昇します。その際にはマーケットキャップより少し緩やかな上昇になることを受け入れたうえで、下落に対する疑似ヘッジを行う、もしくは保険をかけるという考え方で、イコールウェイトに投資する案もあります。

業績を見定めながら、歪みに対して備えるときには、イコールウェイトを1つ検討してみても面白いのではないでしょうか。

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渋谷 豊

邦銀にてキャリアを開始後、大学院修了を経てCitibank N.A.、Societe Generale信託銀行、Societe Generale Bank & Trust Singapore にて、プライベートバンキングおよびアセットマネジメント業務に従事。海外勤務7年間を含め、日米欧・アジアにまたがるグローバルな資産管理の最前線で実務経験を積む。 帰国後は、上場企業グループ傘下の投資顧問会社の代表取締役として、富裕層および上場企業オーナーを中心とした資産運用助言、ファミリーオフィス業務を統括。個人資産から事業資産まで包括的な助言を行い、資産運用・管理領域における実務経験は25年以上に及ぶ。 2019年、ファミリーオフィスドットコム株式会社を設立。金融機関や金融商品の販売から完全に独立した中立的な立場から、資産運用、相続・事業承継、ガバナンス設計までを含むファミリーオフィスを提供している。 また2019年より、厚生労働省 年金局 資金運用課（GPIF所管）の資産運用研修において講師を務め、リスク管理手法の普及にも携わる。 慶應義塾大学大学院修了。

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